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転職の失敗例7つ!現役採用担当者が悩みを解説【こうならないように注意】

転職 失敗
転職 失敗

こんにちは、Mags(まぐす)です。

税理士として3回の転職経験があります。
転職では会計事務所や税理士法人、一般企業など幅広い求人を調べていました。

先日、以下のツイートをしました。

年収をあげたいのであれば、「自分が評価される環境で働くこと」が大切だと思っています。

ですが、やみくもに転職しても失敗してしまうだけです。そこで、以下のような悩みに答える記事を用意しました。

 

・転職の失敗ってどういったものがあるの?
・どういうところに注意したらいいの?
・転職で失敗しないコツは?

 

この記事を読めば、転職で失敗しないために、どういうところに注意すればいいかがわかります

なぜなら、僕は転職の経験が3回あるだけでなく、Big 4税理士法人や大手総合商社、金融機関などの企業において、採用担当をしていたからです。転職希望者がどうして転職しようと考えているか、多くの生の声を聞いてきました

なお、こちらの失敗例は、会計事務所や税理士法人だけでなく、商社や金融機関などへの転職でも同じです。

 

それでは、説明していきますね。

 

失敗例①:転職の目的がはっきりしていない

 

転職の失敗は、明確な目的を持っていないことから始まります。

なぜなら、転職の目的がはっきりしていないと、どの企業が1番良いのか判断軸が定まらないからです。

 

悲報ですが、そもそもすべての希望を満たす企業はありません。なぜなら、企業はあなたの希望を満たして稼いでいるのではなく、あくまで顧客のニーズに応えて稼いでいます。あなたの希望ではありません。

したがって、転職にあたって何が重要なのか、何を実現したいのか、転職の目的をまずは明確にしましょう。

「もっと良い環境で働きたい」「仕事にやりがいが欲しい」などは、明確な転職の目的にはなりません。あまりにも抽象的すぎます。

この場合、「何を持って良い環境か」「あなたにとってやりがいとは何か」まで考える必要があります。

 

失敗例②:求人情報を信じすぎ

求人情報にある給料、ボーナス、年間の休日や残業時間、これらの情報を鵜呑みにしてはいけません

会社のホームページや転職サイトなどにある求人情報は、あくまで目安であり、実態とかけ離れていることも多いです。

転職希望者にはとんでもない話ですが、よくあることです。

なぜなら、仮に実態とかけ離れていても、さらにはその情報が嘘だったとしても、労働基準法の違反にはならないからです。

労働基準法第15条には、労働条件の明示が定められていますが、この条文で言う労働条件の明示とは労働者個々人に対して書面で明示される労働条件のことです。つまり、求人誌やハローワークに掲載されている求人票はあくまでも募集の際に提示する労働条件の目安であり、労働基準法第15条で定める労働条件の明示には該当しません。

なお、ハローワークに掲載されている求人票の条件と実際の条件が異なる場合は、まずはハローワークにご相談ください。

(厚生労働省ホームページより)

 

また、そのような悪意のない企業でも、実態に合っていない場合があると言うのは仕方ないのです。

特に、有給休暇の取得状況や残業時間は、結果としては部署やチーム次第で大きく変わってしまいます。

例:税理士業界の場合

例えば、個人のお客さんを持つ部署であれば、確定申告である2月から3月あたりは多忙になります。

一方、上場企業をクライアントに持つ部署は、各四半期ごとに忙しくなります。

さらには、海外のクライアントを持つ部署は、時差の都合で深夜に働くことが多かったり、お正月文化がないため年初も忙しいといった状況もあります。

一般企業の場合にも、経理であれば四半期ごとの決算期の1~2週間は多忙になりますし、年度決算では数か月間ものあいだ、忙しい時期とされています。

したがって、求人情報を鵜呑みにせずに、しっかりと事前に確認する必要があります。

 

失敗例③:面接官や説明会の話を信じすぎ

面接や会社説明会で話を聞いていると、少しずつその会社が魅力的に思えてくるでしょう。

しかし、面接官や会社説明会での話は、信じてはいけません。なぜなら、その人たちは自分の会社をよく見せるプロなのです。

 

就職でも転職でも、応募者はプロではありません。もし数回の転職経験があっても、プロと言えるほどの経験はありませんよね。

しかし、面接官や会社説明会を担当する人は、何十回も説明会を経験し、何百人もの人を見てきています。

さらに、希望者にどのように説明するかは、企業側も事前に十分な準備をしているはずです。何をどのように伝えれば魅力的に見えるか、企業によっては外部のアドバイザーを活用して準備をしています。

したがって、それらの話をそのまま鵜呑みにするのではなく、根拠が伴っているかどうかは、しっかりと自分の目で確認する必要があります。

 

失敗例④:入社時期を間違える

転職 失敗

入社時期を誤った人は、必ず後悔します。なぜなら、会社で全く評価されないからです。むしろ、評価を落とす結果になるかもしれません。

 

どの業種、どの業界でも必ず繁忙期というものがあります。

営業職であれば、月末や年度末などの評価基準となる期間の終わり付近。

経理であれば四半期や年度ごとの決算期。

税理士業界は、どの事務所やどの部署でも、必ず繁忙期があります。

この時期に入社してしまった場合、何が起きるでしょうか。

・ 忙しくて誰も教えてくれない
・ 忙しくて誰も助けてくれない
・ 忙しいから無理な仕事をしつけられる
・ その結果、何も成果を出せない

つまり、入社時期を誤ると、学べないだけでなくあなたの評価すら下げてしまうのです。

評価されない環境で働くと、長くは続きませんよね。

マイナビ税理士

失敗例⑤:募集理由を調べていない

応募する前に、その企業がなぜ募集しているのかを調べる事は非常に重要です。

なぜなら、人を募集するに至った理由によっては、転職が失敗に終わるからです

 

募集していると言う事は、人が足りないと言うことです。その理由はなんでしょうか?

・ 事業が拡大している
・ 新たな部署ができた
・ 繁忙期で人が必要
・ 退職者が増えた

事業の拡大などポジティブな理由による需要増加は、前向きにとらえていいでしょう。ですが、退職者が出たから人を雇わなければならないと言った理由であれば、慎重になるべきです

理由によっては、あなたもすぐに転職したくなってしまうかもしれません。

直接その企業に募集理由は聞きにくいかもしれません。

そのためにも、転職にあたっては転職エージェントを活用するのがおススメです。

転職エージェントであれば、あなたに代わって企業に募集理由を聞いてくれますよ。

 

失敗例⑥:業務内容の確認が不十分

転職して担当する業務の内容の確認を不十分な場合、失敗に終わります。なぜなら、転職してやりたかった仕事ができないことがあるためです。

 

代表的な転職理由に、やりたい仕事を求めて転職するケースがあります。

やりたい仕事と、募集しているポジションの仕事が完全に一致していると言うケースは、非常に稀です

完全に一致していると言うより『それに近い仕事がある』または『そういう仕事もできるかもしれない』と言う状況の方が一般的です。

いい人材を採りたい企業としては、完全に否定するつもりもないし、将来いつかはそういった仕事を与えることができるかもしれないので、否定はしません。

 

業務内容は、必ず事前にあなたの希望を伝え、それに合った仕事を与えてもらうようにしましょう。

 

失敗例⑦:現場の人の話を聞けていない

説明会や面接で現場の人に会う機会がない場合、慎重になる必要があります

楽しく仕事ができるかどうかは、結局、一緒に働く人次第です。その人たちの話や雰囲気が、結局はあなたの働く環境を示しています。

 

一方で、その企業の代表者や役員レベルは現場の人ではないため、その人の雰囲気や話が必ずしもその職場環境を示しているとは言えません。

必ず、あなたが一緒に働くことになるかもしれない現場の人とたくさんとってあなたの目で確認するようにしましょう

 

さいごに – 失敗したくない人に伝えたいこと

転職で失敗しないためには、①自分で情報収集し、②自分の頭でしっかり考えること です。

情報収集が足りなかったり、人の意見を鵜呑みにしてしまうことが、主な失敗の原因です。

ただし、情報収集は簡単ではありません。なぜなら、インターネットやホームページに記載された情報は、本当かどうか分からないからです。

そのため、本来はその企業や会計事務所、税理士法人で働いている知り合いを見つけることですが、最も手軽な方法は転職サイトを使うことです。

転職サイトでより多くの求人情報を調べ、エージェントを活用することで、本当の情報を集めるようにしましょう。



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