こんな悩みを解決します。
本記事では、海外で働きたいなら会計/税務を学ぶべき・伸ばすべき理由を3つご紹介します。
✓この記事の信頼性
この記事を書いている僕は、税理士資格を武器に日本と海外の両方で仕事をしています。ずっと「人生一度は海外で働いてみたいな!」と思っていたので、多くの国での日本人の情報をリサーチしていました。
また、今では海外で、日本人の採用担当もしています。
実際に市場を覗いてみると、公認会計士や税理士のような資格保有者に加え、経理での実務経験者の需要も非常に高いことに気づきました。
今では、同じように数字を扱う資格やスキルを活かして海外で活躍している仲間に囲まれています!
先に結論を述べておくと、海外で働きたいなら会計/税務を学ぶべき・伸ばすべき理由は以下です。
【結論】会計/税務を学ぶべき理由
理由①:外国人にはない強みを生かせる!
理由②:会計や税務の知識は、海外では日本より高く評価されている!
理由③:海外勤務のための他の方法や資格に比べて楽!
日常英会話や英語での会計用語などの特別な知識も必要ですが、それも中学校レベルの英会話力で十分。さらに、会計用語もそれほど多くありません!
必要なのは『基本的な会計や税務の知識・経験』です!
この記事を読み終えると、これまでは夢や希望でしかなかった海外で働くことが身近に感じることができます。
以下では、それぞれのポイントについて具体的に解説していきます。
また最後に、参考としてより情報収集する際の注意点の解説します。
📓もくじ
理由①:外国人にはない強みを生かせる!
初めに結論。
いますぐ海外で働きたいなら、日系企業への現地採用が狙い目です。
海外の主要な国は、たいてい多くの日系企業が進出しています。
そういった国では、『日系企業の現地子会社』や『それらの企業をターゲットとしているコンサルティング会社や不動産エージェント』などの会社があり、現地の日本人スタッフの採用を積極的に行っています。
理由は、『日本語が話せる人材が貴重だから!』です。
なぜ日本人を対象にしているかというと、日本人には強みがあるからです。
それは、「日本語を話せること」「細かなことも丁寧に作業できること」です。
そう思う人も、少なくないかもしれません。
でも、以下の2つの特徴があるため、日本人は海外で貴重な人材なんです。
特徴①:日本語が話せる世界人口は少ない
特徴②:英語がビジネスで使える日本人が少ない
上記の2つの特徴から、『海外で日本人を相手にする仕事』では、かなり重宝されますよ。
日本語を話せることは強み
日本にいたら、日本語が話せることなんて当然ですよね。
でも、海外に来るとそもそも「英語が話せる日本人」は本当に少ないです。
さらに、あまり英語が話せなかったとしても、クライアントの日本企業の親会社からすれば、現地で日本語を話せる日本人がいるということだけでとても安心!
それだけ日本人は記帳です。
さらに、会計や税務の知識があれば最強!
日本の親会社と一番やり取りが多いのは、経理や決算を行っている人です。(海外子会社の日本人社長などを除けば)
なぜなら、日本親会社の役割は、基本的には財務データに基づいてその子会社の事業戦略を検討したり財務情報を管理することだから。
そのため、財務データを一番知っている経理や決算担当者と一番連絡を取り合うことになるのです。
そのとき、日本の親会社とすれば、日本語が話せない外国人よりも、現地で働く日本人がいればかなり助かりますよね。
会計や税務は世界の共通言語、だけど几帳面さは日本人が一番
現在、会計や税務の法律やルールは、国際的な統一化が加速してます。
例えば、IFRSやOECDガイドラインといった世界的な基準が示されると、日本を含めた世界の加盟国が各々の国の法律をそれに合わせているといった状況です。
そのため、日本で学んだ会計や税務の知識は、海外でも十分に生かせる!
そして、ここで日本人の特徴が生かせるのです。
なにより「几帳面」であること。
決算や税務申告は、限られた時間の中で、期限までに適切な数字を作り上げ、仮に異常な変動があったら原因を追究し、対策を検討。
そうした場合でも、勤勉で几帳面な日本人は、親会社としては信頼できるパートナーとなりますよね。
理由②:会計や税務の知識は、海外では日本より高く評価されている!
日本の大手監査法人・税理士法人の社名、1つでも言えるって人、実はそれほど多くないかもしれませんよね。
でも、海外では会計事務所の社会的認知度・評価はかなり高いです。
日本では、専門性が高いからか、一般的な認知度は高くないと思置います。
でも、海外は違います。
大手の会計事務所は、日本でいうところの総合商社やメガバンクのように、みんなが憧れる入りたい企業トップの常連なのです!
実際に、こちらのUNDERCOVER RECRUITERの調査では、大学生の憧れる企業ランキングで、GoogleやApple、ゴールドマンサックスと並んで、大手会計事務所グループである「PwC」「EY」「KPMG」「Deloitte」のすべてがトップ10にランクインしているんです。
海外では、日本よりも会計や税務の知識・スキルを持っていることに対しての評価が高い。
そのため、会計や税務の知識・スキルを持って海外で働くと以下のようなメリットがあります。
海外での就職や次の転職に有利!
ハイレベルな人たちと同じフィールドで働ける!
ハイレベルな人たちとの人脈が広げられる!
それでは、それぞれのメリットについて解説していきますね。
海外での就職や次の転職に有利!
日本語が話せて、かつ、会計や税務の知識・スキルを有している。
それだけで、海外での希少価値は非常に高くなります。
その一方で、ほとんどの国・地域には日本企業が既に進出しています。
会計や税務のできる日本人というのは、どこの国や地域でも需要があるといえます。
一度その国に就職してしまえば、つまり、ビザを取得できてしまえば、そのあとその国で他の企業に転職することも簡単ですよ。
ハイレベルな人たちと同じフィールドで働ける!
海外では会計事務所が非常に人気であるため、必然的に学歴の高い人たちが多くいます。
日本企業の海外子会社に駐在や現地採用で働いていると、そういった会計事務所の人たちと接することも多いです。
さらに、もしそういった事務所に就職することができれば、常にハイレベルな人たちと共に切磋琢磨できる環境が得られます。それも海外で!
刺激的な環境を求めている人には適した環境です。
ハイレベルな人たちとの人脈が広げられる!
上述の通り、海外の会計事務所にはその国のハイレベルな人たちが多くいます。
そこで働けば、必然的にハイレベルな人たちとの人脈が増えてきます。
そうすれば、そのあとの転職や、別のビジネスへも生かすことができます!
理由③:海外駐在にも選ばれやすくなる!
海外で働くためにはいくつかの方法がありますが、「海外駐在」がすぐ思い浮かぶという人も多いかもしれません。
商社やメーカーが就職・転職先として人気な理由の一つでもある「海外駐在」。
でも、これに選ばれるのはなかなか難しい。
もちろん、会社や経済環境などの事情にもよるけど、まずはTOEICで860点以上を取り、上司に仕事で認めてもらい、ライバルを出し抜き、上司にも派閥争いに勝ち抜いてもらって、やっと選ばれるっていうハードゲームですよね。
もちろん、これだけではなくてタイミングの問題があったり、一方で人気のない国なら手を挙げればすぐ行けるケースもあります。
いずれにしても、普通にやっていたらなかなか得られないポジション。どうやったら少しでもそのポジションに近づくことができるか。
そのコツの一つが、「現地の駐在先の人に好かれること」です。
もちろん、駐在先には日本人の上司や先輩もいると思います。
でも、それ以上に現地のローカルスタッフで偉い人に好かれることが一番です!
なぜなら、海外駐在員が諸々の手当をもらって高収入であることを、ローカルスタッフも知っています。
さらに、もし日本の海外親会社からの駐在であった場合は、ローカルスタッフとしては自らを監視するうざったい人というポジションになるのです。
そのために、日本の親会社としては、現地のローカルスタッフともしっかりとやってくれるような人材を選出しやすい傾向にあるのです。
そうしたときに、「会計」「税務」の知識が非常に役に立つのです。
駐在員は、現地で主に以下の仕事を担当します。
・マーケットリサーチ
・ローカルスタッフ又は現地顧客との交渉
・子会社や全社プロジェクト、案件の管理
そのうち必須なのが、一番最後の「子会社や全社プロジェクト、案件の管理」。
なぜなら、上記2つは日本とローカルスタッフとで直接やり取りすることもできます。しかし3つ目は、親会社として管理監督責任を果たすものなので、ローカルスタッフには任せることができません。
そうしたときに、管理会計や本社レポートを知っていれば、現地にいっても即戦力として活躍してくれることが保証されているため、駐在員にも選ばれやすいです。
さいごに
海外で働くためには、大きく「駐在」「現地採用」の二つがあると思います。
ですが、最近はどこの国も平和なので、仮に駐在員として海外へ転勤になっても危険手当などの手当が極端に少なくなってます。
個人的には、給料面でほとんど差がなくなっている現在であれば、現地採用として海外で働くことも、選択肢として十分魅力的だと思います。
今まで駐在しか考えてこなかった人は、一度転職サイトに登録して、募集状況を確認してみることをおすすめですよ。
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すべて無料で登録できるので、まずは理想の海外生活のための第一歩をぜひ踏み出してみてくださいね。
海外の現地採用は、転職者の方が選ばれやすいと言われます。その理由は、
- 海外では、日本の会社のように社会人の「いろは」を手取り足取り教えている余裕はない。
- 海外は即戦力を求めている(転職市場が活発)なので、中途の方が入りやすい
です。現職の採用担当者としての意見です。
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