税理士 / 経理業界

就活・転職時に4大税理士法人で求められる英語力と必要なスキルとは【元Big4税理士が解説】

 

4大税理士法人で働くことに興味がある人

「4大税理士法人で働いてみたいけど、やっぱり英語使う機会も多いのかな。英語に自信がないんだけど、入社できてもやっていけるのかな、、、4大税理士法人でどの程度の英語力が必要か知りたいな。」

こんな疑問にお答えします。

 

✓この記事の想定読者

・4大税理士法人を目指している人

・4大税理士法人で、英語を生かして働いてみたい人

・英語力に自信はないけど、大手の税理士法人で働いてみたい人

 

こんにちは、元Big4税理士のまぐすです。

この記事では、4大税理士法人への就職・転職に興味がある人に向けて、「就職・転職時にどの程度の英語力が求められているのか」を紹介します。

 

✓この記事の信頼性

この記事を書いている僕は、4大税理士法人で働き、その後広大総合商社、大手金融を経て、現在は海外で新規事業の立ち上げに参画しつつ、毎日プールでまったり生活しています。

また、4大税理士法人では採用担当もしていたため、応募者と4大税理士法人の両方の観点から、紹介しています。

 

「英語が必要」と言われる4大税理士法人。就職・転職時、さらには就職してからどの程度の英語力が必要か、不安な人も少なくないと思います。

 

この記事を読めば、具体的にどの程度の英語スキルが求められるのかが分かると思います。

ぜひ最後までチェックしてみてくださいね。

 

それでは、紹介していきます。

 

就活・転職時に4大税理士法人で求められる英語力はどの程度か

 

早速、結論です。

結論、就活時はなくてもOK(一部の部署を除く)。

英語に抵抗がなければチャレンジしてみよう!

 

以下で具体的に説明していきますね。

 

「入ってから頑張ります!」でOK

 

就職・転職時に英語力に自信がない人、こんな人は「入ってから頑張ります!」でOKです。

 

主な理由は、以下の2つです。

理由①:税理士業界は、人材不足

理由②:基本的にはポテンシャル採用

 

理由①:税理士業界は、人材不足

 

まず挙げられる理由は、「税理士業界は人材不足」ということ。

 

税制の複雑化・企業取引のグローバル化に伴い、高度人材が必要。

その一方で、税理士受験生が年々減少しています。

 

「税理士資格+英語力」となると、かなり人材が限られてしまいます。

そのため、4大税理士法人とはいえ、入社時点での英語力にそれほど拘っていられる余裕がないというのが正直なところですよ。

 

なお、税理士業界の人材不足の状況については、こちらの記事で詳しく紹介しているのでぜひ併せてチェックしてみてくださいね。

 

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理由②:基本的にはポテンシャル採用

 

上記の「人材不足」という理由に加えて、4大税理士法人は「基本的にはポテンシャル採用」ということが理由にあります。

 

もちろん、他の4大税理士法人からの転職であれば、そうはいきません。

ですが、大手事業会社や別の税理士法人から好待遇で入社される人も含めて、ポテンシャル採用というケースが多くあります。

 

ポテンシャル採用の理由は、英語だけじゃなく税務知識も“常に勉強だから”です。

 

就職や転職時のスキル・経験は大事です。

ですが、一番大事なのは「勉強し続ける」という姿勢。

 

こちらの記事でも紹介していますが、「やる気と社会人経験」が大事です。

 

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特に、学生からの新卒採用のように、未経験者の採用はほとんどポテンシャル採用。

余程の目立ったスキルや実績がない限り、やる気・向上心など、その人柄と将来性から判断されることが一般的。

 

従って、「入ってから頑張ります!」でOKですよ。

 

とはいえ、英語力があれば有利

 

「入ってから頑張ります!」でOKとはいえ、英語力があった方が有利なことは間違いないです。

英語力は、現代の社会人にとって必須スキルの一つだし、これまでの努力の成果ですからね。

 

実際、英語を使う機会は多い。

 

頻度や量は部署・案件によって違いますが、4大税理士法人では、英語を使う機会がかなり多いです。

 

例えば、法人の申告業務を担当する部署。

あまり英語を使うイメージはないかもしれません。

 

そんな申告業務が中心な部署であっても、多くの外資系クライアントがいます。

そのため、クライアントから頂戴する申告の基礎資料や契約書、社内データ(Excelなど)も英語表記となります。

 

社内用語も英語ばかり

 

さらに、Big4社内での用語も、英語で表現されていることが多くあります。

 

例えば、以下のような表現です。

参照元 → レフ(reference)、

差異   → ディフ(Difference)

一致を確認 →リコンサイル(reconcile) など

 

もちろん、英語をOJTで学びつつ、自主学習をするのもありです。

ただし、4大税理士法人はほかと比較して忙しいことでも有名。日ごろの業務に追われ、将来的に苦労している人も多いです。

 

有利になる目安はTOEIC 730

 

じゃあ、どのくらいの英語力があれば就職・転職に有利になるか。

もし事前に勉強するなら、目安としてはTOEIC730点くらい

 

もし就職・転職のために事前に英語学習をするなら、一旦の目安はTOEIC730点くらいでOKです。

 

TOEIC 730点くらいあれば、「英語に抵抗がない」「努力すれば今後伸びそう」の根拠として扱ってくれると思いますよ。

(社内の海外研修などの点数基準も730~800点くらいに設定されているケースが多いです。)

 

僕もそうでしたが、実はTOEIC730点くらいなら、学習法次第でなんとかなります。

もし余裕があればチャレンジしてみるのも損はないと思います。

 

【社会人向け】最速で英語力を身につけるための勉強の順番【挫折せずできる】 こんな疑問にお答えします。 ✓この記事の想定読者 ・できるだけ早く英語力を上達させたい人 ・英語の勉強、何...

 

ただし、英語力必須の部署はムリ、、、

 

上記は、主に「税務知識がメインの部署」を想定しています。

例えば、税務申告や日本での税務アドバイスを行う部署です。

 

一方で、「入社してからでOK」とはいえ、英語力を本気で必要となる一部の部署はかなりキツイです。

例えば、移転価格や国際税務を専門とする部署です。

 

というのも、こうした部署では英語の4技能(読む、書く、聞く、話す)すべてが必要になるからです。

事実、ネイティブレベルや十分な海外経験がある人も多いです。

 

ただし、挑戦する価値は高い

 

とはいえ、こうした部署にチャレンジしてみる価値はかなりあります。

 

というのも、こうした国際税務の分野は、大手企業からの需要がかなり高まっています。

 

国際税務
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そのため、こうした部署以外の部署を希望していたとしても、今後は基礎知識・経験は必要になってくるため、いずれにしても英語は強みになると思いますよ。

 

移転価格
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▼4大税理士法人に関するnote

4大税理士法人と呼ばれる4つの税理士法人の違いや特徴を、本音や裏話を踏まえて正直にまとめてみました。

4大税理士法人への就職を検討している人は、ぜひご覧くださいね。

【実体験】4大税理士法人それぞれの特徴や違いを正直に紹介【元Big4税理士が紹介】

 

4大税理士法人で必要な英語スキルとは

 

ここでは、実際に4大税理士法人で働くとなった場合、どこの部署でも共通して必要となる英語スキルを紹介します。

 

結論、「読む(リーディング)」と「書く(ライティング)」です。

 

4大税理士法人で必要なリーディングスキル

 

まずは、4大税理士法人で必要なリーディングスキルを、具体的に紹介します。

 

必要なのは「資料」と「メール」を読むスキル

 

必要なリーディングスキルのイメージは、以下のようなレベルです。

資料:科目名や簡単な説明が英語で書かれたExcelシートから意味を読み取れる

メール:外国人担当者のメールの意味が分かる

 

外資系クライアントの場合、Excelでのタイトルや項目名・科目名などもすべて英語。

そのため、申告書に必要な情報などを読み解くため、Excelなどの資料に記載された簡単な英語を読み解く必要があります。

 

リーディングスキルといっても、最初から英語の分厚い文献を読めるレベルまではなくてもOKです。

 

また、外国人の担当者と直接コンタクトするケースも多くあります。

例えば、外資系クライアントの海外親会社の担当者などです。

 

そのため、メールの意味が分かる程度の英語力は必要です。

 

「英語全般」ではなく「ビジネス英語」が分かればOK

 

「じゃあ、英語を一通り分からなきゃダメ?」かというと、そんなことはありません。

勉強するなら、ビジネス英語から始めるべき。

 

使う英語といえば、会計や税務、一般的なビジネスに関する英語のみ。

そのため、4大税理士法人で英語を使うことを目的に勉強するなら、まずは「ビジネス英語に特化した勉強」が効率的です。

 

大まかにビジネス英語ができれば、あとは数字なのでだいたい理解できます。

効率的に勉強するなら、ビジネス英語から取り掛かってみるのがおすすめですよ。

 

基礎ができれば、あとはOJTでOK

 

残念ながら、会計や税務に特化した英単語帳などは、あまり多くありません。

あったとしても、その知識がすべて必要かというと、そんなことはないです。

 

そのため、まずは基本的なビジネス英単語を覚えてから、あとはOJTでOKです。

 

基本的なビジネス英単語なら、TOEICがおすすめ。

というのも、TOEICで出てくる英単語は、ビジネスシーンで本当によく出てきます。

(TOEICの勉強を終えた僕も、いまでもTOEIC学習で学んだ単語や表現を、よく使っています。)

 

僕がおすすめする英単語帳は、「TOEIC L & R TEST 出る単特急 金のフレーズ (TOEIC TEST 特急シリーズ)」です。

こちらの記事で詳しく紹介しているので、ぜひ併せてチェックしてみてくださいね。

 

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こちらの単語を覚えたら、あとは実際に働きながら、出てきた単語を覚えればOKです。

 

4大税理士法人で必要なライティングスキル

 

次に、4大税理士法人で必要なライティングスキルを紹介します。

 

ライティングスキルが必要なのは「メール」

 

ライティングスキルといっても、初めから大量の文章を書ききるほどのスキルはいりません。

 

上記で紹介した通り、4大税理士法人のどこの部署でも、英語でのメールをする機会はあります。

そのため、まず必要なのは「メールでのライティングスキル」です。

 

メールくらいであれば、それほど長文で書く機会もないし(普段から長いメールを書いていると、日本語でだって好まれませんよね、、、)、書き方で悩むこともありません。

 

ビジネスメール独自の表現(例えば、「Well noted with thanks」など)も、ネットで調べつつ作っていけばOKです。

 

高いライティングスキルが求められる英語でのレポートなどは、そもそも実務になれてからでOKです。

 

「メール独自の勉強」より「正しい文法」の方が大切

 

「じゃあ、ビジネスメールの勉強をしよう」かというと、そうではありません。

まずは、正しい英文法を学ぶことが優先。

 

英語でのビジネスメールのための本といえば、「価格交渉」や「アポイントの取り方」などが中心。

ですが、入社したばかりのころは、そもそも日本語でだってそのようなことは求められません。

 

そのため、まずは英語で正しく意思疎通できるための「正しい英文法」を学ぶことの方が大切

 

ビジネスで必要な英文法であれば、2~3ヵ月くらいでマスターできると思います。

具体的な勉強法や、おすすめ教材はこちらの記事で紹介しています。自分のいまのスキルに合わせた教材でチャレンジしてみてくださいね。

 

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さいごに

 

以上の通り、結論は以下の通りです。

結論、就活時はなくてもOK(一部の部署を除く)。

英語に抵抗がなければチャレンジしてみよう!

 

とはいえ、英語力があった方が就職に有利なことは事実。

仕事や税理士試験で忙しい人は、少しでも効率的に勉強するのがおすすめ

 

こちらの記事では、独学でTOEIC 400点台→900点台を達成し、海外で新規事業立上を任されるまでに至った勉強法を紹介しています。

「英語の4技能を、どの順番で勉強するのが効率的か」について紹介しているので、ぜひチェックしてみてくださいね。

 

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今回は以上です。

ありがとうございました。

 

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